COMPANY
会社概要

- 会社名
- 株式会社プリプラにじゅういち
- 東京本社
- 〒105-0021
東京都港区東新橋2丁目1番6号 汐留プリプラビル【MAP】
TEL 03-5470-6121(代表) FAX 03-5470-6122
- 大阪支店
- 〒556-0017
大阪市浪速区湊町2丁目1番57号 難波サンケイビル 13階【MAP】
TEL 06-6647-3921(代表) FAX 06-6647-3920
- 登録免許
- ・一般建設業 国土交通大臣許可 (般-2)第27944号
・プライバシーマーク [認定番号]10830555(05)
・一般酒類小売業免許
・日本輸出入者標準コード P001YM700000
・商標登録 登録第5455487号
- 創業
- 1985年(昭和60年) 2月
- 資本金
- 4,000万円(授権資本金 1億6,000万円)
- 代表者
- 代表取締役社長 中川亮太
- 取引銀行
-
- 三井住友銀行
- 新橋支店
- 新橋支店
- 三菱UFJ銀行
- 新橋駅前支店
- 新橋駅前支店
- みずほ銀行
- 銀座通支店
- 銀座通支店
- 芝信用金庫
- 本店
- 本店
- 西武信用金庫
- 虎ノ門支店
- 虎ノ門支店
- 三井住友銀行
- 大正区支店
- 三菱UFJ銀行
- 銀座通支店
- りそな銀行
- 新橋支店
- 商工中金
- 渋谷支店
- 事業内容
-
- 広告・販売促進戦略の企画・制作
- イベントの企画・制作・運営
- SPツールの企画・制作
- ノベルティの制作・販売
- 什器の企画・制作
- 電子機器の仕入・販売
- 空間のプロデュース・施工・管理
- 酒類の仕入・販売
- 印刷物の企画・制作
- 屋外広告塔の制作・斡旋
- 紙什器の企画・制作
- 不動産賃貸業
- 映像の企画・制作
- 以上に関する一切の業務
- 適格請求書発行事業者登録番号
T6010401026711
HISTORY
沿革
- 1985年(昭和60年)
2月 - 大阪/日本橋における中川印刷株式会社を前身として
東京/銀座に株式会社プリプラにじゅういち設立
本社:東京都中央区銀座6丁目14番5号
代表取締役社長:中川三郎 資本金:1,000万円
広告代理店として創業。主力商品として各種イベントの企画、制作、印刷物、ビデオ映像の企画・制作等
- 1986年(昭和61年)
11月 - 東京営業本部を
東京都中央区銀座7丁目13番21号に開設
- 1988年(昭和63年)
5月 - 大阪営業本部を
大阪市大正区千島3丁目22番10号に開設
- 6月
- 大阪/中川印刷株式会社と合併
印刷部門の強化のため、
大阪工場を大阪市大正区千島3丁目22番10号に開設
- 10月
- 資本金を3,000万円に増資
- 11月
- 本社を東京都中央区銀座7丁目13番21号に移転
- 1989年(平成元年)
1月 - 企画室・デザイン室を
東京都中央区銀座7丁目13番4号
イーグルゴルフビルに開設
- 1990年(平成2年)
11月 - 映像イベント室を
東京都中央区銀座7丁目13番4号
イーグルゴルフビルに開設
- 1994年(平成6年)
4月 - 本社を東京都港区東新橋2丁目1番6号に移転
東京営業本部、企画室、デザイン室、映像イベント室を
同一ビルに統合
- 1999年(平成11年)
10月 - 本社所在地の
東京都港区東新橋2丁目1番6号のビルを取得
- 2003年(平成15年)
11月 - 新社屋建設のため、
本社を東京都港区東新橋2丁目2番8号に仮移転
- 2006年(平成18年)
2月 - 本社汐留プリプラビル、
東京都港区東新橋2丁目1番6号に完成
- 2007年(平成19年)
12月 - 大阪営業本部なんばOfficeを
大阪市浪速区難波中3丁目5番13号に開設
資本金を3,000万円から4,000万円に増資
- 2009年(平成21年)
9月 - 一般建設業許可
東京都知事許可(般-21) 第133177号取得
- 2011年(平成23年)
1月 - 一般酒類小売業免許取得
- 4月
- 大阪営業本部を大阪支店に変更登記
- 6月
- ダンボール・ペーパーディスプレイに特化した
スマプラ事業部を開設
- 7月
- 日本輸出入者標準コード取得
- 12月
- 商標登録 登録第5455487号 商標
取得
- 2018年(平成30年)
2月 - プライバシーマーク取得
- 2020年(令和2年)
2月 - プライバシーマーク更新
- 10月
- 一般建設業 国土交通大臣許可(般-2)第27944号取得
- 2022年(令和4年)
2月 - プライバシーマーク更新
- 2024年(令和6年)
2月 - プライバシーマーク更新
- 5月
- 代表取締役社長交代
中川亮太が代表取締役社長に就任
- 6月
- 大阪支店を
大阪市浪速区湊町2丁目1番57号 難波サンケイビル13階に移転
- 2026年(令和8年)
1月 - 東京本社汐留プリプラビルにて屋外広告ビジョン
SHIODOME vision の運営開始
- 2月
- プライバシーマーク更新
ゼロエミッションに向けた取り組み
当社は、地球温暖化や異常気象などの環境問題が深刻化する中、企業の社会的責任として環境保全への取り組みが重要であると考えています。その方針のもと、以下の3つの戦略を掲げ、ゼロエミッションの実現に向けた施策を推進しています。
(1)CO2削減を通じた地球環境保全への貢献
事業活動に伴う温室効果ガス排出量の削減を重要な経営課題と位置づけ、省エネルギー設備の導入、紙資源使用量の削減、業務のデジタル化などを段階的に推進しています。これらの取り組みを通じ、「ゼロエミッション東京」の実現に貢献してまいります。
(2)環境への取り組みを積極的に発信
環境配慮に対する社会的関心の高まりを受け、当社ではホームページや会社案内を通じて、環境への取り組みを積極的に発信しています。あわせて地域社会と連携した環境啓発活動にも取り組み、環境貢献の「見える化」を通じて企業価値とブランドイメージの向上を図っています。
(3)社内意識の向上と環境経営の推進
ゼロエミッションの実現には、社員一人ひとりの理解と行動が不可欠です。環境に関する研修や教育の充実、目標管理への環境指標の導入などを通じて、日常業務の中で環境配慮を実践できる体制を整え、持続可能な社会に貢献する環境経営を推進してまいります。
(1)CO2削減を通じた地球環境保全への貢献
事業活動に伴う温室効果ガス排出量の削減を重要な経営課題と位置づけ、省エネルギー設備の導入、紙資源使用量の削減、業務のデジタル化などを段階的に推進しています。これらの取り組みを通じ、「ゼロエミッション東京」の実現に貢献してまいります。
(2)環境への取り組みを積極的に発信
環境配慮に対する社会的関心の高まりを受け、当社ではホームページや会社案内を通じて、環境への取り組みを積極的に発信しています。あわせて地域社会と連携した環境啓発活動にも取り組み、環境貢献の「見える化」を通じて企業価値とブランドイメージの向上を図っています。
(3)社内意識の向上と環境経営の推進
ゼロエミッションの実現には、社員一人ひとりの理解と行動が不可欠です。環境に関する研修や教育の充実、目標管理への環境指標の導入などを通じて、日常業務の中で環境配慮を実践できる体制を整え、持続可能な社会に貢献する環境経営を推進してまいります。
ゼロエミッションに向けた取り組み
当社は、地球温暖化や異常気象などの環境問題が深刻化する中、企業の社会的責任として環境保全への取り組みが重要であると考えています。その方針のもと、以下の3つの戦略を掲げ、ゼロエミッションの実現に向けた施策を推進しています。
(1)CO2削減を通じた地球環境保全への貢献
事業活動に伴う温室効果ガス排出量の削減を重要な経営課題と位置づけ、省エネルギー設備の導入、紙資源使用量の削減、業務のデジタル化などを段階的に推進しています。これらの取り組みを通じ、「ゼロエミッション東京」の実現に貢献してまいります。
(2)環境への取り組みを積極的に発信
環境配慮に対する社会的関心の高まりを受け、当社ではホームページや会社案内を通じて、環境への取り組みを積極的に発信しています。あわせて地域社会と連携した環境啓発活動にも取り組み、環境貢献の「見える化」を通じて企業価値とブランドイメージの向上を図っています。
(3)社内意識の向上と環境経営の推進
ゼロエミッションの実現には、社員一人ひとりの理解と行動が不可欠です。環境に関する研修や教育の充実、目標管理への環境指標の導入などを通じて、日常業務の中で環境配慮を実践できる体制を整え、持続可能な社会に貢献する環境経営を推進してまいります。
(1)CO2削減を通じた地球環境保全への貢献
事業活動に伴う温室効果ガス排出量の削減を重要な経営課題と位置づけ、省エネルギー設備の導入、紙資源使用量の削減、業務のデジタル化などを段階的に推進しています。これらの取り組みを通じ、「ゼロエミッション東京」の実現に貢献してまいります。
(2)環境への取り組みを積極的に発信
環境配慮に対する社会的関心の高まりを受け、当社ではホームページや会社案内を通じて、環境への取り組みを積極的に発信しています。あわせて地域社会と連携した環境啓発活動にも取り組み、環境貢献の「見える化」を通じて企業価値とブランドイメージの向上を図っています。
(3)社内意識の向上と環境経営の推進
ゼロエミッションの実現には、社員一人ひとりの理解と行動が不可欠です。環境に関する研修や教育の充実、目標管理への環境指標の導入などを通じて、日常業務の中で環境配慮を実践できる体制を整え、持続可能な社会に貢献する環境経営を推進してまいります。
